コロナ禍でIPインターフォンの普及が加速 「非接触」での解錠が注目 顔認証システム導入率は約8割に

【遠隔地からも操作可能 多機能のIPインターフォン】
顔認証の導入件数が異例の急増

住宅設備機器を販売するDOORCOM株式会社では、コロナ禍において多機能の集合住宅用IPインターフォンが注目され、3年前の販売開始から年々販売数が増加しています。特に非接触でオートロックや自動ドアを解錠できる顔認証システムを導入した物件数は、2021年8月現在インターフォン出荷数の約8割となりました。顔認証の導入件数は近年急増していて、2019年と比較すると2020年は約7倍、2020年は8月までで28倍と異例になっています。また、スマートフォンにより非接触で解錠を行ったり、遠隔地から応答できたりといったシステムも人気となっていて、スマホアプリ導入件数は2021年8月現在で約600件になりました。
コロナ禍で「非接触」の商品やサービスが広がるなか、IPインターフォンが注目されています。IPインターフォンは、インターネット接続に対応したもので、従来よりも利便性が高く、多くの機能が使えます。弊社が取り扱うIPインターフォンでは顔認証やQRコードでの認証や、スマホアプリで来訪者を確認したり応答したりといったことが可能です。
また、従来のものは同じ敷地内で使うことを前提としていましたが、インターネットに接続することで距離に関係なくどこにいても応答やオートロック解除、利用履歴の閲覧も出来るほか、トラブルの時もオンラインでの遠隔操作が可能になっています。
IPインターフォンは集合住宅のほか、高いセキュリティーが必要とされる公共交通機関や物流施設などで導入されています。日本では集合住宅での導入率はまだ低いものの、コロナ禍においてその機能が注目され普及は加速、弊社では3年前の販売開始から年率200%の割合で販売数が増加しています。

【コロナ禍で注目されるIPインターフォン】

顔認証やQRコードなど、非接触でオートロックや自動ドアの解錠ができることから、コロナ禍においてIPインターフォンが注目されています。弊社で顔認証の機能を導入した物件数は、インターフォン出荷数の約8割に上り、需要が増えています。
またスマートフォンをかざすだけで非接触の解錠も行えるほか、スマホアプリを使うことでどこにいても応対が可能ですので、テレワークのオフィスへの来訪者対応を自宅で行うといった活用や再配達の問題も解決できます。
さらに、コロナ対策として体温検知機能による健康管理を行う機種もあり活用されています。
【インターネットにつながるIPインターフォンの今後】
弊社では8年前からIPインターフォンを実用化し、より安全で便利にお使いいただけるよう、5年に渡ってメーカーとともに開発を重ねてきました。IPインターフォンはそのほかの住宅設備や家電とも連携しスマートホーム化することで、より質の高い生活を提供できます。

今後は、感染症対策やリモートオフィスでの使用、在宅診療(IPインターフォンモニターを利用)、お年寄りの見守りなど、さまざまな場面においてIPインターフォンのニーズは増えていくと予想され、普及も加速していくと考えられます。
弊社ではIPインターフォンによりこれまでのインターフォンにはない価値を提供することで、世の中のスマート化に貢献し、快適で健康な生活をサポートしていきます。
【会社概要】
名称:DOORCOM株式会社
所在地:東京都港区虎ノ門1-17-1 虎ノ門ヒルズビジネスタワー15F
代表取締役:松井伊織
事業内容:IPインターフォン販売業 ITシステム開発業、ITインフラ開発業、住宅設備機器販売業 建築設計・施工業 住宅設備メンテナンス業
URL:https://doorcom.jp/

PR TIMES

2021年9月6日RT(2)
見 守(KEN MAMORU)

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